2003/07/29の東京読売新聞 夕刊によると、全国に約2万2000ある温泉施設などの約7割で、1度使った湯を殺菌・循環して再利用しているにもかかわらず、「源泉100%」「天然温泉100%」など実態とかけ離れた表示が急増していることが、公正取引委員会の全国調査で分かった。温泉の誇大表示を巡る公的な調査は今回が初めてだという。公取委は今後、特に悪質な宣伝をした温泉施設のほか、旅行会社にも景品表示法違反で排除命令を出す方針だ。 根強い温泉ブームの中で、温泉が増えたことに加え、湯船の大型化が進み、群馬・草津や大分・別府など一部地域を除けば、全国の温泉は慢性的な湯量不足に陥っている。こうしたことから、「最近は湯量を補うために加水するケースもあり、源泉の湯をそのまま使うことはほとんどない」(公取委)状態が一般化しているという。 さらにこの数年、多くの施設が「源泉100%」「ほんものの温泉」「源泉そのまま」などの言葉を宣伝文句として使い始め、公取委の調査では、敷地内に置いた循環装置を庭木や緑色のシートで隠していたり、湯船からあふれた湯や、せっけん・シャンプーで汚れた湯をすべて循環させたりしている施設も確認された。