2004/11/15の日経流通新聞MJによると、長野県では情報開示に積極的な温泉を支援する「温泉表示認定制度」を創設し、温泉施設からの応募受け付けを始めたという。源泉や浴槽の状況など国の基準を大幅に上回る十三項目の開示を求め、県が品質を保証するもので、入浴剤使用問題などで傷ついた信頼回復と集客力の向上を後押しするという。 県は、専門家としてエッセイストの玉村豊男氏、温泉学が専門の松田忠徳氏、自然公園指導員の河野利一氏の三人による認定委員会を組織した。また、温泉が報告通りの状態に保たれているかをチェックするため、認定の有効期限は5年間に限るという。